人間50年なんて、かなり昔の話であり、現代において、人間は80年以上生きる生物になりました。
そのため、老後のために貯蓄などを考える必要があるわけです。
年金制度も実質破綻しているようなもので、全くアテにできません。
今回は、老後の生活費を計算することで、いくらあれば安心であるのかについて、詳しく解説していきたいと思います。
老後の生活費は平均でいくら掛かる？
現役生活を終えて、それまでに蓄えた貯蓄や年金が高齢者の生活の軸となっていくわけですが、実際にどれくらいの生活費が必要になるのでしょうか？
この平均値によっては、自身の貯蓄シュミレーションを行い、現在の貯蓄金額を上げたりする必要がありますね。
以下について、それぞれ解説していきます。
60歳以上の支出は平均で24万円
60歳以上の平均支出は約24万円となっており、年齢によっては年金の受給もないので、中々厳しい数字になります。
仮に年金を受給できる年齢であっても、年金だけでは到底生活することは厳しいです。
そのため、若いうちからきちんとした貯蓄がなければ、最低限の生活を確保することすら大変であるといえます。
近年、高齢者による金融業者の利用推移も上がっている傾向にあり、昔のような年金だけに頼る老後は夢の話になりました。
支出の内訳
上記において、約24万円の支出があるといいましたが、詳しい支出の内訳はどうなっているのでしょうか？
まず、最も構成比の高かったのが食費で、約7万円ほど発生していることになります。
これは、高齢になり食べる量そのものは減りますが、その分高価で良質なものを摂取しようとする意識が、費用を増大されていると考えられます。
あとは、特に特出する項目はありませんが、子どもがいた時の教育費がなくなった代わりに、交際費や自分たちの趣味などに掛ける費用が構成の上位を占めています。
老後の生活費を計算してみよう
まだ老後の生活を送っていない人も、一度老後の生活費を計算しておくと良いと思います。
確かに、将来的な話なので、漠然としており、現実的ではないのですが、ざっくりでもどれくらいかかるのかを理解しておくことで、これからの貯蓄の参考にできます。
以下について、それぞれ解説していきます。
生活費はいくら？
生活する上で必ず必要となる費用がいくつかあります。
まず、賃貸であれば家賃、持ち家であれば住宅ローンにかかる費用、そして電気や水道などの光熱費、生きるために必要な食費、これらは欠かすことのできない必須費用です。
また、通信費や被服代、日用品なども場合によっては発生しますので、生活費としてカウントします。
これらを鑑みて、最低でもいくらかかるのかシュミレーションしてみることが大切ですね。
生活費以外に使いたいお金はいくら？
生活に必要なお金だけで生きていければ、そこまでお金に困窮することはありません。
生活費以外にも支出となる費用はいくつかあります。
まず、高齢になると医療費は欠かせないところ、あとは交通機関が発達していない田舎であれば、自動車も必須になります。
自分のやりたいことをするための趣味にかける費用も発生し、交際費なども必要になります。
平均寿命で計算しよう
老後のためとは言いますが、人間は不死身ではないので、必ずいつか最期を迎えることになります。
しかし、自分の寿命なんて誰にもわかりません、なので、平均寿命を参考にして、概算を立ててみると良いです。
2019年時点で、女性は87歳、男性は81歳と、平均寿命も年々増加していっています。
この平均寿命をゴールとして、老後に必要なお金を計算することで、ざっくりと老後に必要なお金がわかることになります。
老後の年金はいくらもらえる？
現役時代から毎月コツコツ支払っていた年金ですが、受給できる年齢になれば少しずつ還元されることになります。
実際どれくらい年金が受給できるのか、老後の生活をシュミレーションしたときにとても重要です。
以下について、それぞれ解説していきます。
厚生年金の場合
主にサラリーマンだった人が加入する厚生年金ですが、平均月額で約15万円受給することができます。
現役時代は控除される保険料の半分を会社が負担してくれていた分、国民年金よりも納めていた保険料が多いので受給額も多いです。
国民年金と比べると、全然マシですが、それでも年金だけで生活できるかと言われると、怪しいところです。
そのためには、年金だけではなく、貯蓄も合わせて考えていかないと生活はとても厳しいことが予想されます。
国民年金の場合
主に自営業や厚生年金に加入できない人は、全員この国民年金に加入しますが、平均月額で約5万円受給することができます。
厚生年金の受給額の1/3と、正直全くアテにならないレベルの受給額です。
この結果であれば、現在現役で働いている人たちが払いたくないというのも納得できます。
あくまでも、税金の一部であるから国民は保険料を支払っているだけで、もしそうでなければ自分で貯蓄した方が全然マシです。
退職金はいくらもらえる？
現役生活を終える際、会社から退職金という形で多額のお金がもらえることがあります。
昔と違い、今の退職金はそれほど多額ではなく、とても老後の生活が安泰になるほどの金額ではないことが多いです。
また、大卒と高卒で退職金に格差があり、以下について、それぞれ解説していきます。
大卒の場合
大卒であれば、おおよそ2,525万円というデータがあり、これはあくまでも一流企業や公務員における平均値です。
そのため、全ての人に当てはまるデータではないので、あまりアテにはならないかもしれません。
中には、大卒であっても、中小企業や零細企業であれば、退職金がないことも充分に考えられます。
退職金はあったに越したことはありませんが、あまりアテにしすぎてもどうしようもありません。
高卒の場合
高卒であれば、おおよそ2,286万円というデータがあり、あまり大卒と大差ないように思えます。
それでも、多くの企業では大卒との差別化を図り、高卒の退職金は大卒よりも低い傾向にあるのは間違いないです。
上記にも記載していますが、退職金はあくまでもイレギュラーなものと考えることが必要です。
退職金を鑑みない、老後の生活シュミレーションを立てることが望ましいと考えられます。
老後を安心して暮らすためにはいくら貯蓄すべき？
若いうちであれば、わざわざ老後のことなんて考えることはないですが、30代に入ってくると少しずつ、その意識も変わってきます。
現在の生活が一番大事であることは変わりませんが、やはり老後を安心して暮らすために貯蓄などの意識は高まります。
以下について、それぞれ解説していきます。
老後の生活費と老後にもらえるお金から算出
実際に老後に必要となるお金なんて、老後になってみないと正確な数字はわかりません。
しかし、現在の生活からある程度の予測は立てられると思います。
まずは、老後の生活費の概算をだし、老後のもらえる年金から算出してみると良いです。
そうすると、おおよそどれくらいの貯蓄が必要なのか、わかるはずです。
現在の貯蓄のペースで良いのか、もう少し貯蓄額を上げるべきなのか、調整することができますね。
現在30歳の場合毎月いくら貯金すべき？
もっと具体的な数字で解説するとなると、まず老後の生活に必要な金額が、月額約24万円でしたので、仮に60歳から85歳までと仮定すると、おおよそ7,200万円が必要になります。
また、それだけでは不安なので、医療費などを予備費として、おおよそ1,000万円程度で考えます。
公的年金が65歳から受給できるとして、受給期間は20年、これも平均値で仮定すると、おおよそ4,872万円となります。
8,200万円から4,872万円を差し引いて、それを30歳から貯蓄していくと考えると、360ヶ月で割れば、毎月のおおよその貯蓄理想金額が算出できます。
今の収入では老後の生活費が足りない場合
老後の生活費について、シュミレーションしたときに、現在の収入では全然足りない場合は、対策を講じる必要があります。
現在の生活レベルを落とさず、なおかつ将来に向けて、生産性のある貯蓄をするためには一体何をすればよいのでしょうか？
以下について、それぞれ解説していきます。
節約をして支出を減らす
収入はそう容易に増やせるものではないので、支出をできる限り節約するように努力してみることです。
意外と無駄になっている費用があったりするので、相当な金額の節約ができます。
特に、通信費などはキャリアによって、金額設定が違うので、大手キャリアから格安SIMに変更するだけで、年間でかなり節約できることになります。
また、光熱費も変動費であるので、月単位で考えれば小さいですが、年単位になると結構な金額が削れます。
転職をして収入を増やす
現在の収入では根本的に厳しいと思ったら、いっそ転職してしまうのもアリです。
もちろん、その人にスキルがあることが前提ですが、転職によって一気に収入が上がることになります。
収入が増えれば、その分貯蓄に回せる余裕もできるので、家計においても精神的な余裕が生まれます。
転職するのであれば、できるだけ若いうちにしていくと、選択できる仕事の幅も広がりますね。
副業をして収入を増やす
昨今、サラリーマンの副業などが顕著であり、副業自体あまり珍しいことではなくなりました。
現在の収入では足りない、でも転職する勇気や自身はない、そんな人にピッタリの方法です。
PCがあれば自宅で副業することもできるので、時間や場所を選ばず、気軽にできるのも人気の要因です。
足りないと思った分をピンポイントで稼ぐことができ、やめたくなったらすぐに辞められる、忙しい現代人には最適な働き方ですね。
株や投資をする
株や投資と聞くと、小難しいイメージ持ったり、大損するのではないかと思ってしまうかと思います。
しかし、それはごく少数の人のケースであり、やり方さえ間違わなければ、大損することはまずないです。
それでも、初心者が右も左もわからない状態でやることは危険なので、わかる人とやるか、性質を理解してからするようにしたいですね。
賢く利用できると、株や投資は自分のためになるものなので、上級者にはおすすめしたいです。
老後の生活費の計算が簡単にできるサイト
老後の生活費の計算とか、正直面倒くさいというのが本音です。
しかし、そんな面倒くさい計算が簡単にできるサイトがいくつかあります。
以下について、それぞれ解説していきます。
生活費.com
老後の生活費の計算が簡単に行えることで、非常に好評であるのが、生活費.comというサイトです。
各項目において、生活費を打ち込み、仮想の生活費を算出できるだけではなく、仮想寿命まで設定でき、とてもリアリティーのある概算が出せます。
また、現在の年齢から起算して、どれくらいの貯蓄が必要になるかも一目でわかるので、利用者はおおよその金額を打ち込むだけで簡単にシュミレーションできます。
単身世帯はもちろん、夫婦で生活しているケース、子どもがいるケース、様々なシーンに対応しています。
JAバンク
JAバンクの運営するサイトで、老後資金シュミレーションというものがあります。
公的年金、退職金などの必要収入を記入し、最低生活費やローン残高などの必要支出の記入を行うだけです。
そうすると、5年ごとの支出が一覧として表示され、老後を快適に過ごすための費用が自動的に算出されるというわけです。
一覧として表示されることで、とてもわかりやすく、そしてとても参考になるサイトです。
老後の生活費を正確に出す場合はプロに相談
自分の老後の生活費ですから、できれば自分の力で計算したいですよね。
しかし、専門家に相談することで、より正確な生活費を算出することができます。
計画を立てるのですから、目標となる数字は正確であるに越したことはありません。
以下について、それぞれ解説していきます。
ファイナンシャルプランナーとは
近年、人気の資格として名前が挙がるのがFP、いわゆるファイナンシャルプランナーと呼ばれる専門家です。
具体的にファイナンシャルプランナーとは、どのような専門家であるのでしょうか？
簡単に言えば、お金の専門家であり、家計管理など人生設計を主としています。
なので、お金に関わる悩みは、ファイナンシャルプランナーに相談することで、解決が図れます。
ファイナンシャルプランナーに相談するメリット
ファイナンシャルプランナーは、お金の専門家であり、特に家計でのお金の悩みなどを専門としています。
そのため、根本的な家計の見直しから資産運用といった、幅広い分野で活躍しています。
また、老後の生活費にしても、素人が概算を出したところで、あまり信憑性がありません。
ファイナンシャルプランナーであれば、本人が見逃していた費用なども概算に入れることができ、より正確な将来設計を立てることができます。
老後の生活費は早めに計算して将来に備えよう
日本の現行の制度では、老後は安心して暮らせるといった確信はもてないのが現実です。
そのため、自分が豊かな老後を送るためには、自分でなんとかしなければいけません。
そうなったときに、若いうちから老後の生活費に対する備えをしておくことが必要となります。
早めに備えをしておくことで、必要となるお金の把握もでき、それに向けての貯蓄も円滑にできるといった利点があります。
